【2026年版】太陽光発電はやめた方がいいと言われる5つの理由と真実

「太陽光発電はやめた方がいい」という口コミや評判を耳にして、導入を迷っていませんか？確かに、高額な初期費用やパワコンの交換費用、悪質な訪問販売業者とのトラブルといったリスクは無視できません。しかし、電気代が高騰する昨今、売電収入よりも「自家消費」による経済効果が上回るケースも増えています。この記事では、太陽光発電が後悔すると言われる5つの理由と真実を徹底解説。設置してはいけない家の特徴や、補助金を活用して損をしないための判断基準を網羅的に紹介します。読み終える頃には、ご自宅に太陽光パネルが必要かどうかが明確になるはずです。

1. 太陽光発電はやめた方がいいという評判の背景

Googleなどの検索エンジンで「太陽光発電」と入力すると、サジェスト機能（予測変換）に「やめた方がいい」「後悔」「ゴミ」といったネガティブなキーワードが表示されることがあります。これから導入を検討している方にとって、これらの言葉は非常に不安を煽るものでしょう。

しかし、結論から申し上げますと、「太陽光発電はやめた方がいい」という評判の多くは、制度変更前の古い情報や、導入目的の誤解に基づいています。

なぜこのようなネガティブな評判が定着してしまったのか、2026年現在の市場環境と照らし合わせながら、その背景にある「3つの大きな誤解と変化」について解説します。

1.1 売電価格（FIT）の下落による「投資メリット」の終了

最も大きな要因は、国が定める固定価格買取制度（FIT制度）における売電価格の下落です。制度が開始された2012年当時は、売電価格が非常に高く設定されており、太陽光発電は「屋根に乗せるだけで儲かる投資商品」として注目されました。

しかし、2026年現在、売電価格は制度開始当初の3分の1以下にまで低下しています。この数字だけを見ると「もう元が取れない」「設置するだけ損」と感じてしまうのも無理はありません。昔のような「売電収入でローンを払い、さらに利益を得る」というビジネスモデルは、確かに崩壊しました。

ここで重要なのは、売電価格が下がった一方で、電力会社から買う電気代は高騰し続けているという事実です。かつては「売るための設備」でしたが、現在は「高い電気を買わないための自衛策」へと、その役割が180度転換しています。

1.2 インターネット上に残る「古い情報」の拡散

インターネット上には、過去10年以上にわたる膨大な口コミやブログ記事が蓄積されています。その中には、「売電価格が下がってシミュレーション通りにいかなかった」「パワコンが故障したが保証が切れていた」といった、数年前の古い規格や製品に基づいた失敗談が多く含まれています。

検索エンジンの仕組み上、閲覧数の多い過去のネガティブな記事が依然として上位に表示され続けることがあります。これにより、現在は技術的に解決されている問題や、価格競争によって適正化された設置費用などの「最新の事実」が埋もれてしまっているのが現状です。

1.3 悪質な訪問販売業者によるネガティブなイメージの定着

残念ながら、太陽光発電業界には「今日契約すれば100万円値引きします」といった強引な営業を行う悪質な訪問販売業者が存在しました。相場よりも大幅に高い金額で契約させられたり、絶対に発電しないような屋根にパネルを設置されたりといったトラブルが過去に多発しました。

こうした被害に遭った方々の「騙された」「絶対にやめた方がいい」という悲痛な声が、太陽光発電そのものへの不信感につながっています。

しかし、これらは「太陽光発電というシステム」の問題ではなく、「どこから買うか」という商流の問題です。現在は消費者庁や経済産業省による規制も強化され、健全な施工店を選ぶことでこれらのリスクは回避可能です。

参考：なっとく！再生可能エネルギー（経済産業省 資源エネルギー庁）

2. 太陽光発電はやめた方がいいと言われる5つの理由を解説

太陽光発電は電気代削減や災害対策として有効な手段ですが、インターネット上で「やめた方がいい」という声が散見されるのも事実です。その背景には、導入前に想定していなかったコストやリスクが、設置後に顕在化するケースが多いことが挙げられます。

ここでは、2026年現在において特に注意すべき5つのネガティブな理由について、最新のデータや実情を交えて詳しく解説します。

2.1 理由1 初期費用が高く投資回収期間が長い

太陽光発電の導入を躊躇する最大の理由は、依然として高額な初期費用です。技術の進歩によりパネル価格は以前より下がりましたが、資材価格の高騰や人件費の上昇により、設置費用の総額は下げ止まりの傾向にあります。

2026年時点での一般的な住宅用太陽光発電（容量4〜5kW）の設置費用相場は、工事費込みで100万円から150万円程度と言われています。これを毎月の電気代削減効果と売電収入で回収していくことになりますが、FIT（固定価格買取制度）の売電価格が低下している現在、投資回収には10年から13年程度かかるケースが一般的です。

悪質な業者のシミュレーションでは、「電気代が毎年上昇し続ける」「メンテナンス費用がかからない」といった楽観的な前提で7〜8年で元が取れると説明されることがありますが、現実的な数字ではないことが多いため注意が必要です。

2.2 理由2 パワーコンディショナーなどの機器交換コスト

「太陽光パネルはメンテナンスフリー」という言葉を鵜呑みにしてはいけません。確かにソーラーパネル自体は故障が少なく20〜30年稼働することもありますが、電気を直流から交流に変換する「パワーコンディショナー（パワコン）」は精密機器であり、寿命は比較的短いです。

一般的にパワコンの寿命は10年から15年とされており、FIT（固定価格買取期間）が終了するタイミング前後で交換が必要になります。この交換費用には、機器代金と工事費を合わせて20万円から40万円程度の出費が発生します。

導入時の収支シミュレーションにこの「将来の交換費用」が含まれていない場合、実際に交換時期が来たときに「話が違う」「赤字になった」と後悔する原因となります。

2.3 理由3 自然災害によるパネル破損や故障のリスク

屋根の上に設置する太陽光パネルは、常に過酷な自然環境にさらされています。近年増加している大型台風やゲリラ豪雨、降雪などは、システム破損の直接的な原因となります。

2.3.1 台風や飛来物による破損

強風で飛ばされてきた飛来物がパネルに衝突し、表面のガラスが割れる事故が発生しています。また、施工品質が低い場合、強風でパネルそのものが屋根から剥がれ落ち、近隣の家屋や車を傷つけてしまう賠償リスクもゼロではありません。

2.3.2 施工不良による雨漏りリスク

特に既築住宅（後付け）の場合に多いのが、設置工事に伴う雨漏りです。屋根材に穴を開けて架台を固定する際、防水処理が不十分だと、数年後に天井から雨漏りが発生する可能性があります。屋根のメーカー保証が太陽光パネル設置によって無効になるケースもあるため、事前の確認が不可欠です。

2.4 理由4 将来的なパネル廃棄費用の問題

太陽光発電システムを撤去する際にかかる「廃棄費用」も、見落とされがちなポイントです。2030年代後半には、寿命を迎えた太陽光パネルが大量に廃棄される時代が到来すると予測されており、環境省なども対策を急いでいます。

事業用（10kW以上）の太陽光発電については廃棄費用の積立が義務化されましたが、一般的な住宅用（10kW未満）については、2026年時点では法的な積立義務はありません。しかし、将来的に家を解体したりパネルを撤去したりする際には、所有者の責任で適正に処分する必要があります。

住宅用パネルの撤去・廃棄費用の相場は、足場代を含めると10万円から15万円以上かかることが一般的です。将来的にこの費用負担が発生することを認識しておらず、「無料で捨てられると思っていた」という誤解がトラブルの元となっています。

2.5 理由5 悪質な訪問販売業者による高額契約トラブル

太陽光発電業界で長年問題視されているのが、強引な訪問販売や電話勧誘によるトラブルです。国民生活センターには、依然として太陽光発電に関する多くの相談が寄せられています。

以下のような手口には特に警戒が必要です。

• 「近所で工事をするので挨拶に来た」と言って屋根に上がり、嘘の点検結果で不安を煽る（点検商法）。
• 「モニター価格で工事費を無料にする」と謳いながら、実際には相場よりも高い金額で契約させる。
• 「今契約しないと売電ができなくなる」「義務化された」などと虚偽の説明をする。

訪問販売で提示される価格は、営業マンの歩合給や高額な広告費が上乗せされているため、適正価格（相場）よりも1.5倍から2倍近く高いケースが珍しくありません。相場とかけ離れた高額契約を結んでしまうと、どれだけ発電しても投資回収は不可能となり、「やめた方がいい」という結論に至ってしまいます。

トラブルを避けるためには、即決を避け、必ず複数の業者から見積もりを取ることが重要です。詳細な事例や対策については、国民生活センターの公表資料なども参考にしてください。

3. それでも太陽光発電を導入するメリットと最新事情

ここまで太陽光発電に関するネガティブな評判やリスクについて解説してきましたが、それでもなお、新築住宅やリフォームにおいて太陽光パネルの設置件数は増加傾向にあります。その理由は、太陽光発電を取り巻く環境が「売電収益を得る投資」から「高騰する電気代から家計を守る防衛策」へと大きくシフトしたためです。

2026年現在において、太陽光発電を導入する真のメリットと、リスクを回避するための最新の導入モデルについて詳しく解説します。

3.1 売電よりも電気を買わない自家消費がお得な時代へ

かつて太陽光発電は、発電した電気を電力会社に高く買い取ってもらう「固定価格買取制度（FIT制度）」を利用した投資商品としての側面が強いものでした。しかし、買取価格が年々下落した現在では、そのメリットは薄れています。

一方で、私たちが電力会社から購入する電気料金は、燃料費調整額や再エネ賦課金の上昇により高止まりしています。つまり、「安い価格で売る」よりも「高い電気を買わずに自分で作った電気を使う（自家消費）」方が、経済的メリットが圧倒的に大きいのが現在の常識です。

以下の表は、太陽光発電の売電価格と、家庭用電気料金の単価の推移イメージを比較したものです。

3.1.1 蓄電池や電気自動車（EV）との連携がカギ

「自家消費」を最大化するために欠かせないのが、蓄電池や電気自動車（EV）との連携です。昼間に発電して余った電気を、安い価格で売電するのではなく蓄電池に貯めておき、発電できない夕方や夜間に使用します。

これにより、電力会社から購入する電気量を極限まで減らすことが可能になります。また、このシステムは災害による停電時の非常用電源としても機能するため、経済性だけでなく防災面での安心感という大きなメリットも付加されます。

3.2 自治体の補助金制度を活用した賢い導入方法

「初期費用が高い」というデメリットを解消するために最も有効なのが、国や自治体が提供している補助金制度の活用です。日本政府は2050年のカーボンニュートラル実現に向け、住宅の省エネ化を強力に推進しています。

特に、太陽光パネルと蓄電池をセットで導入する場合や、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）基準を満たす住宅には、数十万円から百万円単位の手厚い補助金が出るケースがあります。お住まいの地域の最新情報を確認することで、実質的な導入コストを大幅に下げることが可能です。

参考：資源エネルギー庁 太陽光発電の導入支援サイト

3.2.1 初期費用0円の「PPAモデル（0円ソーラー）」という選択肢

近年、注目を集めているのが「PPAモデル（電力販売契約）」や「リース方式」と呼ばれる導入方法です。これは、事業者が自宅の屋根を借りて無償で太陽光パネルを設置し、そこで発電された電気を家主が買い取る、あるいは定額利用料を支払うという仕組みです。

このモデルの最大の特徴は、数百万円かかる初期費用が0円になることです。また、契約期間中のメンテナンスや故障時の修理費用も事業者が負担する場合が多いため、「機器交換コスト」や「故障リスク」への不安も解消できます。

契約期間（多くは10年〜15年）が終了した後は、システム一式が家主に無償譲渡される契約が一般的です。まとまった資金を用意したくない方や、将来の廃棄費用などの管理リスクを負いたくない方にとって、PPAモデルは非常に合理的な選択肢となっています。

4. 太陽光発電をやめた方がいい家の特徴と設置不可の条件

太陽光発電はすべての住宅で経済的メリットが出るわけではありません。設置環境によっては、発電量がシミュレーション通りに伸びず、初期費用の回収が不可能になり赤字になってしまうケースが存在します。ここでは、導入を見送るべき家の具体的な特徴と、設置不可となる条件について詳しく解説します。

4.1 屋根の面積が小さいまたは形状が複雑な場合

太陽光パネルを設置して十分な経済効果を得るためには、一定以上の屋根面積が必要です。屋根が小さいと設置できるパネルの枚数が限られ、発電量が少なくなります。重要なのは、システム容量が小さくても工事費や足場代などの固定費は大きく変わらないため、小規模な設置では1kWあたりの導入単価が割高になり投資効率が著しく低下するという点です。

また、屋根の形状が複雑な場合も注意が必要です。ドーマー（屋根窓）がある屋根や、複雑な形状の寄棟屋根などは、パネルを隙間なく配置することが難しくなります。設置できたとしても、特注の架台が必要になったり、施工手間が増えたりすることでコストが嵩む可能性があります。

4.2 日照時間が短く発電効率が見込めない立地

太陽光発電にとって最も重要なのは日射量です。南側に高いビルやマンション、大きな樹木があり、屋根に影がかかる時間が長い家は、導入をやめた方がいい典型的な例です。わずかな影であっても、パネルの回路構成によってはシステム全体の発電量が大幅に低下することがあります。

4.2.1 北向き屋根への設置は原則NG

屋根の向きも決定的な要因です。南向きを100%とした場合、北向きの屋根の発電効率は約60%〜65%程度まで低下します。さらに深刻なのは近隣トラブルのリスクです。北側の屋根にパネルを設置すると、反射した太陽光が北側の隣家の窓に差し込み、「眩しくて生活できない」といった反射光トラブルにより訴訟に発展する事例も報告されています。以前は多くのメーカーや施工店では、北面設置を推奨しておらず、保証対象外となることがありましたが、現在は北面設置用の太陽光パネルも存在しており、設置可能です。

4.3 築年数が古く屋根や建物の耐久性に不安がある家

築年数が経過している住宅の場合、太陽光パネルの重量に耐えられるかどうかの確認が不可欠です。特に1981年以前の旧耐震基準で建てられた家屋は、数百キログラムに及ぶパネルと架台の重量が耐震性に悪影響を及ぼす可能性があります。

また、屋根材の劣化状況も無視できません。スレートや瓦が劣化している状態でパネルを設置すると、雨漏りの原因になります。屋根のメンテナンス時期が近い場合は、屋根の塗装や葺き替え工事と同時に太陽光パネルを設置することで足場代を節約するのが賢い方法です。逆に言えば、屋根のリフォーム計画がないまま古い屋根にパネルだけを載せるのはリスクが高すぎます。

4.4 塩害地域や豪雪地帯などの特殊な環境

海岸に近い塩害地域や、積雪が多い豪雪地帯では、標準的な仕様の太陽光発電システムでは対応できない場合があります。これらの地域で導入する場合、以下のようなリスクとコスト増が発生します。

• 塩害地域： 海からの潮風で架台や機器が錆びやすいため、耐塩害仕様の専用機器が必要となり導入コストが上がる。
• 豪雪地帯： パネル上の積雪で冬場の発電量がほぼゼロになる。また、雪の重みに耐えるための補強工事や、落雪による事故（カーポート破損や人身事故）を防ぐための雪止め設置など、追加対策が必要になる。

こうした地域では、メンテナンス費用も通常より高額になる傾向があるため、シミュレーションでは保守コストを厳しめに見積もる必要があります。コスト回収が見込めない場合は、無理に設置しないという判断が正解です。

5. まとめ

太陽光発電が「やめた方がいい」と言われる背景には、初期費用やメンテナンスコスト、将来の廃棄問題、悪質業者への懸念があります。しかし、電気代が高騰する現在、売電よりも「自家消費」を主軸にし、自治体の補助金を活用することで、経済的なメリットは十分に期待できます。

結論として、太陽光発電は万人に推奨できるものではありませんが、屋根の広さや日照条件が適しており、信頼できる業者を選べば導入価値は高いと言えます。リスクとメリットを正しく理解した上で、まずは複数の業者でシミュレーションを行い、ご自宅の設置適性を慎重に見極めましょう。