電気代が安くなる？蓄電池の導入が向いている家の特徴とシミュレーション実例

昨今の電気代高騰や災害時の停電対策として注目を集める家庭用蓄電池ですが、導入費用が決して安くはないため、「本当に元が取れるのか」「我が家には必要な設備なのか」と導入を迷っている方は少なくありません。結論からお伝えすると、蓄電池の導入が向いている家は、すでに太陽光発電システムを設置しており固定価格買取制度（FIT）の期間満了を迎える「卒FIT」の家庭や、深夜電力が安いプランを利用しているオール電化住宅などが代表的です。太陽光で作った電気を自家消費したり、安い深夜電力を貯めて昼間に使ったりすることで、経済的なメリットを最大化できるからです。

この記事では、蓄電池の導入で大きなメリットを得られる家の具体的な5つの特徴と、逆に導入をおすすめできないケースについて詳しく解説します。さらに、4人家族での電気代削減シミュレーションや初期費用の回収年数の目安、国や自治体の補助金を活用して導入コストを賢く抑える方法まで網羅的に紹介します。ご自宅のライフスタイルや電力使用状況と照らし合わせながら、蓄電池を導入すべきかどうかの判断材料として、ぜひ最後までご覧ください。

1. 蓄電池の導入が向いている家の5つの特徴

蓄電池はすべてのご家庭で必ずしも導入効果が得られるわけではありません。現在のライフスタイルや設置済みの設備、そして将来の計画によって、そのメリットの大きさは変わります。ここでは、特に蓄電池の導入による恩恵を受けやすい家の5つの特徴について詳しく解説します。

1.1 太陽光発電システムをすでに設置している家

すでに太陽光発電システムを導入しているご家庭は、蓄電池との相性が最も良いケースの一つです。太陽光発電単体では、昼間に発電した電気のうち使いきれなかった分（余剰電力）は電力会社へ売電することしかできませんでした。しかし、蓄電池を導入することで、この余剰電力を貯めておき、発電しない夕方や夜間に使用することが可能になります。

電力会社から購入する電気料金が高騰している現在、発電した電気を自家消費することで、電力会社から買う高い電気を減らせる点は大きな経済的メリットとなります。これを「自家消費型」の運用と呼び、電気代の節約効果を最大化する鍵となります。

1.2 固定価格買取制度のFIT期間が終了する家

太陽光発電を設置してから10年が経過し、固定価格買取制度（FIT）の期間が終了する、いわゆる「卒FIT」を迎える家も蓄電池の導入に非常に向いています。FIT期間中は高い単価で売電できていましたが、期間終了後は売電単価が大幅に下落します。

以下の表は、FIT期間終了前後の売電単価と、電力会社から買う電気単価の一般的な比較イメージです。

表のように、FIT終了後は「売る」よりも「使う」ほうが圧倒的にお得になります。安くなった売電単価で売るよりも、蓄電池に貯めて自家消費に回すことで、高い電気を買わずに済み、家計の負担を抑えることができます。

参考：住宅用太陽光発電にせまるFIT買取期間の満了、その後どうする？｜資源エネルギー庁

1.3 オール電化住宅に住んでいる家

ガスを使わず、すべてのエネルギーを電気で賄うオール電化住宅も、蓄電池導入のメリットが出やすい環境です。少し前の多くのオール電化住宅では、夜間の電気代が安く、昼間の電気代が高く設定されている料金プラン（時間帯別料金プラン）を契約しています。

蓄電池があれば、単価の安い深夜電力の時間帯に電気を貯めておき、単価の高い昼間の時間帯にその電気を使うという運用が可能です。太陽光発電がない場合でも、この価格差を利用して電気代を削減することができます。

1.4 電気代が高い昼間に家を空けることが多い家

共働き世帯など、日中は家を空けていて電気をあまり使わないご家庭も蓄電池に向いています。太陽光発電がある場合、昼間に発電した電気はほとんどが余剰電力となります。蓄電池がないと、この余剰電力は安い価格で売電されてしまいます。

蓄電池を導入すれば、昼間の余剰電力をしっかりと貯めておき、家族が帰宅して電気使用量が増える夕方以降に放電して使うことができます。ライフスタイルに合わせてエネルギーを無駄なく活用できるのが大きな魅力です。

1.5 台風や地震などの災害時に停電対策をしたい家

経済的なメリットだけでなく、防災面での安心感を重視するご家庭にも蓄電池は強く推奨されます。近年多発する台風や地震による大規模停電の際、蓄電池があれば照明や冷蔵庫、スマートフォンの充電などの電源を確保できます。

災害対策を重視する場合は、蓄電池のタイプ（特定負荷型か全負荷型か）選びも重要になります。

小さなお子様や高齢者がいるご家庭、ペットを飼っているご家庭など、停電時でも電気が使える安心感は蓄電池ならではの大きなメリットと言えるでしょう。

2. 蓄電池導入で電気代はどれくらい安くなるかシミュレーション

蓄電池を導入することで、実際にどれくらい電気代が安くなるのかは、現在の電気使用量や契約プラン、太陽光発電の有無によって大きく異なります。しかし、共通して言えるのは、電力会社から購入する電気の量を減らすことが、最も確実な節約につながるという点です。

ここでは、一般的な家庭をモデルケースとして、具体的な数字を用いたシミュレーション結果を紹介します。特に、近年高騰している「燃料費調整額」や「再エネ賦課金」の削減効果も含めて考えることが重要です。

2.1 4人家族で太陽光発電と併用する場合の実例

最も経済効果が高いのは、太陽光発電システムと蓄電池をセットで運用する場合です。昼間は太陽光で発電した電気を使い、余った電気を売電せずに蓄電池へ貯め、夕方以降に使う「自家消費型」のライフスタイルを想定します。

2.1.1 シミュレーションの前提条件

• 家族構成：4人家族（戸建て）
• 太陽光発電容量：5kW
• 蓄電池容量：7kWh
• 月平均の電気代（導入前）：約16,000円
• 電気使用量：約450kWh/月

この条件下で、昼間の余剰電力を蓄電池に貯めて夜間に使用した場合、電力会社からの買電量を大幅に減らすことができます。

上記のように、蓄電池を活用して夜間の買電を抑制することで、月額約1万円近くの電気代削減が見込めます。特に、再エネ賦課金は電気を買えば買うほど課金されるため、買電量を減らすことは二重の節約効果を生みます。

2.2 オール電化住宅での節約効果シミュレーション

オール電化住宅の場合、ガス代がかからない代わりに電気使用量が多くなります。多くのオール電化向けプランでは、「深夜の電気代が安く、昼間の電気代が高い」設定になっています。

2.2.1 深夜電力を活用した「価格差」による節約

太陽光発電がない場合や、雨の日で発電しない場合でも、蓄電池があれば節約が可能です。安い深夜電力で蓄電池を充電し、単価が高い昼間や夕方に放電して使うことで、電気料金の単価差を利用した節約ができます。

オール電化住宅で月額20,000円の電気代がかかっている家庭の場合、このサイクルを徹底することで、太陽光発電がなくても月額5,000円以上の削減効果が期待できます。太陽光発電と組み合わせれば、さらに給湯（エコキュート）の沸き上げを昼間の余剰電力で行うなどの工夫により、光熱費を極限まで抑えることが可能です。

2.3 初期費用回収にかかる年数の目安

蓄電池導入を検討する際、最も気になるのが「元が取れるのか」という点です。蓄電池は決して安い買い物ではないため、長期的な視点での収支計画が必要です。

2.3.1 回収年数の算出方法

回収年数は以下の計算式で概算できます。

設置費用（実質負担額） ÷ 年間の経済メリット（電気代削減額 ＋ 売電収入） ＝ 回収年数

例えば、以下のようなケースで考えてみましょう。

• 蓄電池設置費用：180万円
• 補助金利用：-30万円
• 実質初期費用：150万円
• 月々の電気代削減額：約12,000円（年間14.4万円）

この場合、150万円 ÷ 14.4万円 ＝ 10.4年となり、約10年で初期費用を回収できる計算になります。ただし、これはあくまで単純計算であり、電気料金の値上げが続けば削減額（メリット）は大きくなり、回収期間は短縮されます。

2.3.2 投資回収を早めるポイント

現実的には、蓄電池単体での経済メリットだけで10年以内に元を取るのは難しいケースも少なくありません。しかし、以下の要素を組み合わせることで、回収年数を現実的なラインに近づけることができます。

• 国や自治体の補助金をフル活用して初期費用を下げる
• 太陽光発電の余剰電力を最大限自家消費に回す
• 電気料金プランを見直し、ライフスタイルに合ったものに変更する

資源エネルギー庁の資料などでも示されている通り、FIT（固定価格買取制度）期間が終了した家庭（卒FIT）においては、安い単価で売電するよりも、蓄電池に貯めて自家消費する方が経済的メリットが大きい傾向にあります。

資源エネルギー庁：固定価格買取制度の買取期間満了について

シミュレーションを行う際は、施工業者に依頼し、ご自身の過去1年間の電気使用量データ（検針票など）を基にした、より精度の高い試算を出してもらうことを強くおすすめします。

3. 蓄電池の導入費用を抑えて賢く設置する方法

家庭用蓄電池は決して安い買い物ではありませんが、購入方法や制度の活用次第で、実質的な負担額を大幅に減らすことができます。導入費用を抑えるための最も確実な方法は、公的な補助金制度の活用と、複数の業者による価格競争を利用することです。ここでは、賢く設置するために知っておくべき具体的な手法について解説します。

3.1 国や自治体の補助金制度を活用する

蓄電池の導入を検討する際、まず最初に確認すべきなのが補助金情報です。国が実施している事業と、各地方自治体が独自に実施している事業があり、条件を満たせば両方を併用できるケースもあります。

3.1.1 国の補助金制度（DR補助金・DER補助金など）

国による補助金は、経済産業省や環境省が主導しており、予算規模が大きいのが特徴です。近年では、電力需給の逼迫時に蓄電池を活用して電力調整を行う「DR（デマンドレスポンス）」に対応した蓄電池への補助が手厚くなっています。これらは一般的に「DR補助金」や「DER補助金」と呼ばれ、対象となる蓄電池を導入することで、機器代金や工事費の一部として数十万円単位の補助を受けられる可能性があります。

3.1.2 地方自治体の独自補助金

都道府県や市区町村によっては、国の補助金とは別に独自の助成制度を設けている場合があります。特に東京都などは、環境性能の高い住宅設備の普及を強力に推進しており、高額な補助金が出ることで知られています。お住まいの地域の自治体ホームページで「住宅用地球温暖化対策設備」や「スマートエネルギー設備」といったキーワードで検索し、最新の公募状況を確認しましょう。

国と自治体の補助金の違いを整理すると以下のようになります。

3.1.3 補助金申請における重要な注意点

補助金を受け取るためには、必ず「契約・着工前」に申請を行い、交付決定通知を受け取ってから工事を始める必要があります。工事後に申請しても受理されないケースがほとんどですので、スケジュール管理には十分注意してください。また、補助金対象となるには、国が指定する登録事業者（SII登録店など）を通して購入・設置しなければならない場合が一般的です。

3.2 複数の施工業者で見積もりを比較する

補助金と並んで重要なのが、施工業者選びです。蓄電池の価格は「定価」で販売されることは少なく、業者によって割引率や工事費の設定が大きく異なります。そのため、1社だけの見積もりで即決せず、できれば3社以上の施工業者から相見積もりを取り、総額と内訳を比較検討することが費用を抑える鉄則です。

3.2.1 販売形態による価格差の仕組み

蓄電池を販売する業者には、大きく分けて「訪問販売」「ハウスメーカー」「家電量販店」「ネット販売専門店」などの種類があります。それぞれの業態によって、人件費や広告費、中間マージンが異なるため、提示される価格にも差が生まれます。

3.2.2 一括見積もりサイトの活用

自分で複数の業者を探して連絡を取るのは手間がかかりますが、一括見積もりサイトを利用すれば、条件に合う優良な施工店を効率よく見つけることができます。登録されている業者は独自の審査を通過していることが多く、価格競争が前提となっているため、最初から適正価格に近い見積もりが提示されやすいメリットがありますが、施工品質の確認は必須。

3.2.3 見積書で確認すべきチェックポイント

提示された金額が安いからといって、安易に契約するのは危険です。見積書を比較する際は、以下の項目が含まれているかを確認しましょう。

• 蓄電池本体の型番と容量（最新モデルか、旧型在庫か）
• パワーコンディショナやモニターなどの周辺機器代
• 標準工事費だけでなく、追加工事費の有無
• 各種申請代行費用（電力会社への申請や補助金申請など）
• 施工後のアフターメンテナンスや保証内容

「工事費込み」と書かれていても、特殊な配線工事や基礎工事が別料金になっていないかを確認することで、設置後のトラブルや追加請求を防ぐことができます。

4. まとめ

本記事では、蓄電池の導入が向いている家の特徴や、具体的な電気代削減のシミュレーションについて解説しました。

結論として、蓄電池の導入が最も推奨されるのは、「太陽光発電システムを設置済みでFIT期間（固定価格買取制度）が終了する家」や「オール電化住宅」です。これらの家庭では、発電した電気を自家消費に回したり、深夜の割安な電力を貯めて昼間に使用したりすることで、電気代を効率的に削減できる可能性が高くなります。さらに、台風や地震などの災害時に非常用電源として機能する点も、大きなメリットと言えます。

一方で、太陽光発電の設置予定がない場合や、月の電気使用量が極端に少ない家庭では、初期費用の回収が難しく、経済的なメリットを得にくい傾向にあります。

導入を成功させるための鍵は、初期費用をいかに抑える事や、回収年数のシミュレーションです。国や自治体が実施している補助金制度を積極的に活用するとともに、必ず複数の施工業者から見積もりを取り、比較検討することをおすすめします。

蓄電池は長期的な視点で家計と暮らしの安心を支える設備です。まずはご自宅の電気使用状況を確認し、専門業者による詳細なシミュレーションを行ってみてはいかがでしょうか。

蓄電池のメリット・デメリットを本音で解説